最終更新: yanagi8190 2021年08月20日(金) 12:48:14履歴
郷土防衛隊 | |||
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設立年 | 1975年 | ||
所在地 | 各構成国主要司令部 | ||
所属政体 | 自由カリブ海同盟 | ||
所属組織 | 自由カリブ海同盟軍 | ||
部隊編成単位 | 予備軍 | ||
兵種 | 地域防衛部隊 | ||
上級単位 | 構成国軍事委員会・同盟政府国防省 |
自由カリブ海同盟は「主権を持つ独立国家連合」であるため各構成国に対して分限は少ないが軍事権の保有を同盟憲章と同盟郷土防衛法で許されている。
同盟軍駐留部隊を補助組織として最低限度の装備と兵力で構成されている「郷土防衛隊」が各構成国と自治州に存在する。
防衛隊は予備部隊扱いであるため許可なく構成国政府の命令で出動できず出動には最高評議会の許可が必要であるが有事の際は構成国政府と各構成国軍事委員会の判断で出動ができる。国土防衛隊は平時の際には各構成国警察・消防組織を越える治安維持活動及び災害救助活動をするため同盟市民の評価は高いが構成国の規模によって兵力・予算・装備品・待遇の違いがあり格差が生じている。防衛隊の編成は地域によって兵数が異なり島嶼部では水上・航空兵力が多く地上兵力は警備隊並の編成が多く逆に大陸では地上・航空兵力が多い傾向となっている
同盟軍駐留部隊を補助組織として最低限度の装備と兵力で構成されている「郷土防衛隊」が各構成国と自治州に存在する。
防衛隊は予備部隊扱いであるため許可なく構成国政府の命令で出動できず出動には最高評議会の許可が必要であるが有事の際は構成国政府と各構成国軍事委員会の判断で出動ができる。国土防衛隊は平時の際には各構成国警察・消防組織を越える治安維持活動及び災害救助活動をするため同盟市民の評価は高いが構成国の規模によって兵力・予算・装備品・待遇の違いがあり格差が生じている。防衛隊の編成は地域によって兵数が異なり島嶼部では水上・航空兵力が多く地上兵力は警備隊並の編成が多く逆に大陸では地上・航空兵力が多い傾向となっている
1974年、カリブ連邦軍復活が行われた。連邦軍再編に伴い各構成国首長は独自の軍隊の保有を連邦最高会議の場でアリオス大統領に訴えた。アリオスの友人で当時のホンジュラス大統領イサイオスは「連邦軍が各構成国に駐留することにより中央政府が独裁化した際、連邦軍が中央政府の片棒を担ぎ構成国市民に対して暴力装置化した時に対抗しえる最低限度の自衛組織」として郷土防衛隊の発足を提案した。国防省・内務省・連邦軍は自らの分限を犯されかねないとして反対の立場を取ったが各構成国首長は全員賛成であり同盟市民による私設部隊や民兵部隊に暴行を抑える必要性を感じたアリオス大統領の判断によって連邦軍予備部隊として郷土防衛隊が発足された。
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